
斎場とは通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。自宅葬から斎場での葬儀へここ数年で移行しているのが現状です。
その理由としては、斎場を利用すれば、葬儀のために自宅を準備する必要もなく、近所への心遣いが必要ないことなど、遺族の精神的負担が少ないということがあるからでしょう。と同時に、葬儀社にとっても、自宅よりも斎場のほうが手間がかからないため、斎場を勧めるということもあるように思われます。
さて、斎場をどのように決めていくのかと言いますと、葬儀をしたい、もしくは考えてもいい大体の場所に、どういった斎場があるか、種類と詳しい場所をまず把握します。この斎場の場所は、「葬儀の準備」のページで説明した、よい葬儀にするための5つの重要事項(1場所、2規模、3予算、4内容、5日程)の中の場所に相当します。また、5つの優先順位の整理が必要とも書きました。そして、この優先順位のつけ方によって、斎場の選択が変わってくることになります。たとえば以下のようにです。
●交通の便がよいという条件にあう場所を最優先したい場合と予算を最優先させたい場合とでは、最適な斎場は違うということも起こってきます。
●場所は少し遠くても予算を抑えたいという場合は公営の斎場を利用することが第一に考えられます。
●日程が最優先であれば、斎場の空き状況をみて空いているところに決めるしかありません。そうなると、混み合うことの多い公営斎場は利用しない選択肢も出てきます。
●大規模な社葬であれば、利用できる斎場は限られてきてしまいます。
●家族葬や密葬であれば、広い斎場を借りる必要はありませんし、会葬者の交通の便もあまり考慮しなくてもいいでしょう。
●斎場に利用条件があれば、いくら利用したくても利用できない場合があります。
●葬儀の内容を音楽葬にしたい場合、音楽を流してよい斎場でないとできません。

こうしたことを総合的に考えて斎場を選択していくことになります。具体的に、自分の地域にどういった斎場があるのかを知りたい方は、「サポート地域」ページの中にある各地域ページでご覧になってください。斎場を把握するにあたって斎場の種類と特徴は以下のようにまとめましたので参考にしてください。
また、公営斎場や民間の貸斎場を利用する場合、その斎場は基本的に場所だけを提供するので、そこで葬儀をするには葬儀社が必要になります。
自治体である市や区が運営するものです。使用するには死亡者か喪主がその自治体に在住していることなどが条件になります。区域外の人が利用できる場合もありますが、割高な費用になります。
公営の斎場は、ない行政区もありますが、一行政区に一つ(もしくは複数)ある場合と、複数行政区で連携して一つ持っている場合があります。
公営斎場のよいところは、利用料が安いということです。ただ反面、利用条件があったり、利用者が多いので待たせられたり、交通の便が悪いところにあったりという面もあります。たとえば、利用条件では、通夜での泊り込みを禁止しているところもあります。
民営の斎場は、公営の斎場に比べはるかに数が多いです。交通の便がよかったり、設備がよかったり、比較的空いていたり、通夜での泊り込みが可能であったりしますが、利用料が高いという面があります。
特に大都市圏には、寺院会館が数多くあります。 寺院の境内地などに別途葬祭用の会館を建設して一般に貸し出しています。運営管理するのは仏教寺院ですが、宗派に関係なく貸し出しているため、例えば、日蓮宗の寺院でも真言宗の葬儀に貸し出したりします。どの範囲までの宗派、宗教を認めるかは各寺院によって多少違いますが、神式などにも対応できるところが多数です。
互助会やある程度の規模の葬儀社が持ってます。自社の所有なので他の斎場に比べ一番融通がききます。一般的にその斎場はその葬儀社しか使えませんので、葬儀社所有の斎場を利用したい場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになります。
ちなみに、「斎場利用無料」をうたい文句にしているのは、このパターンの斎場です。
なお、斎場について捕捉しますと、斎場として利用できるところは、自宅はもちろんのこと、地域やマンションの集会所、菩提寺を利用できる場合があります。
現実的には、斎場は葬儀社とのやり取りの中で決めていくことになりますので、葬儀社選びさえ間違わなければ斎場の選択は失敗しません。正確に言いますと、自社保有斎場を含めて、どういう斎場に精通し提案してくれるのか、それを見た上で葬儀社を決めるということです。
詳しくは、葬儀社と斎場の関係および、葬儀社選びと斎場選びのどちらを優先させるべきかについて別ページで説明していますので、 葬儀社と斎場と火葬場の関係 をご覧下さい。
センターは、ご依頼者のお話をお聞きし、会葬者数や予算、場所、交通の便、日程、格式などのご要望を踏まえ、それに合うであろう、公営斎場や民営斎場、賛同葬儀社の自社斎場の概略を説明した上で、賛同社を紹介するという流れにしています。